電磁パルス（EMP）攻撃は、高高度での核爆発などによって瞬時に強力な電磁波を発生させ、電力系統や電子機器に過負荷をかけて誤動作や破損を引き起こす攻撃です。ミサイルや爆弾のように建物を壊すわけではありませんが、電力、通信、交通、医療、水道といった社会の基盤を同時に止める力を持ちます。この「物理的な破壊を伴わない麻痺」という性質が、EMPを経済安全保障上の脅威にしています。本稿では、日本がこの脅威にどの程度備えられているのかを、脆弱性、現状の取り組み、残された課題の順に検討します。
日本固有の脆弱性
日本の社会構造には、EMPの影響を大きくする要因がいくつか重なっています。
- 孤立した電力系統：日本の送電網は海外と接続されておらず、東西で周波数も異なります。広域の障害が起きても隣国からの融通で補うことができず、復旧は自国の設備と人員だけに頼ることになります。
- 長納期の基幹設備：EMPの長周期成分（E3）は大型変圧器を損傷させます。基幹送電網の変圧器は受注生産で、複数が同時に失われた場合、復旧は数か月単位になりかねません。
- 首都圏への集中：行政、金融、通信の中枢とデータセンターが首都圏に集中しており、一度の広域障害で国家機能の大部分が影響を受けます。
- 地理的環境：近隣に核と弾道ミサイルの能力を持つ国が存在し、高高度核爆発によるEMPは、日本にとって抽象的な仮定ではなく具体的なシナリオとして検討される必要があります。
準備の現状——防災の蓄積と、電磁的脅威の空白
日本は地震や台風への対応を通じて、事業継続計画（BCP）や広域応援の仕組みを高い水準で整えてきました。太陽活動による宇宙天気については、情報通信研究機構（NICT）が予報を提供し、通信・電力・航空分野への注意喚起を行っています。これらは、EMPへの備えの基盤として活用できる資産です。
一方で、人為的なEMPに特化した対策は限定的です。米国では2019年の大統領令を起点に、CISAが重要インフラ向けのEMP防護ガイドラインを公表し、エネルギー省が電力系統の耐性向上に取り組むなど、省庁横断の体制が整えられました。日本には、これに相当する統一的な防護基準や、重要インフラ事業者に対する要求水準は見当たりません。既存の雷防護やEMC対策はEMPの高速成分（E1）には対応しておらず、「対策済み」と誤認するリスクもあります。
何が足りないのか——五つの論点
- 脅威シナリオの共有：EMPと地磁気嵐を想定した共通のシナリオがなければ、事業者は何を基準に投資すべきか判断できません。
- 防護水準の目安：IEC 61000-2-9、MIL-STD-188-125-1、CISAガイドラインなど海外標準を参照した、国内向けの段階的な防護レベルの提示が必要です。
- 基幹設備の予備：大型変圧器など長納期設備の予備確保と、輸送・据付の手順を官民で共有することが復旧期間を左右します。
- 復旧計画と訓練：電力と通信が同時に長期間失われる前提での復旧計画は、通常の災害訓練では検証されていません。
- 認識の共有：政府、事業者、市民のそれぞれが脅威の性質を理解していなければ、平時の投資も有事の対応も進みません。
まとめ——「準備ができているか」への答え
日本は、災害対応の蓄積という強みを持つ一方、EMPという電磁的脅威に特化した制度と基準は整っていません。答えは「基盤はあるが、EMPを想定した組み立てはこれから」です。すべての機器を防護することは現実的ではなく、優先すべき機能を絞り、既存のBCPに電磁的脅威を組み込み、海外標準を参照して防護水準を定めるという段階的な進め方が、日本にとって現実的な道筋です。低頻度・高影響の脅威は、起きてから備えることができません。平時の今こそ、検討を始める時期です。
